[비즈한국] 「何人かで一緒に来たのに、一枚ずつ購入しなければならず不便でした。」
去る6日、ソウル地下鉄3号線景福宮駅の改札口前。友人らと共に韓国を訪れた20代の台湾人観光客A氏は、交通カード専用キオスク（自動端末）の画面を何度も操作していた。同行者と画面を指差しながら決済方法を相談していたA氏は、海外発行のカードを差し込んだがエラーが表示され、最初の画面に戻ってしまった。その後、非接触決済に切り替えて購入を試みた。1人の決済が終わると、次の同行者も同じ工程を繰り返した。この日、A氏一行が全員分のカードを購入し終えるまでにかかった時間は約7分だった。
カードの種類も券売機もバラバラ「どれを買えばいいの？」
上半期の訪韓外国人観光客が1000万人を突破するなど、過去最多を記録しているものの、地下鉄利用時に彼らが感じる不便さは依然として解消されていない。海外発行のクレジットカードは改札で直接決済できず、乗車券の種類によって券売機も異なるためだ。特に「気候同行カード」は、1枚ごとに選択と決済の工程を繰り返す必要があり、団体観光客であればあるほど発券にかかる時間が長くなるほかない。
同日、ソウル地下鉄5号線光化門駅でも、バックパックを背負ったインドネシア人観光客一行が改札周辺でしばらく立ち止まっていた。彼らは周囲を見回し、通りかかった市民に券売機の場所を尋ねた。市民の案内で券売機を見つけた彼らは、画面の前に集まって目的地と決済方法を確認した後、使い捨て乗車券を購入した。
40代の男性B氏は「気候同行カードが何なのか分からない」とし、「乗車券のメニューが表示されていたので、行きたい場所を検索してチケットを買った」と語った。一緒にいた同行者も「交通カードの種類が多すぎて、どれを買うべきかすぐに分からない」とし、「海外発行のカードで地下鉄をそのまま利用できれば良いのに」と話した。
外国人観光客が国内の公共交通機関の乗車券を購入する方法は大きく分けて3つある。コンビニで「T-money」などのプリペイド型交通カードを買うか、地下鉄に乗るたびに使い捨て乗車券を買うか、あるいは「気候同行カード」を発行してもらうことだ。ただし、使い捨て乗車券は地下鉄駅の券売機で目的地を選択して購入する必要があり、T-moneyなどのプリペイド型交通カードは、コンビニや販売店でカードを購入した後に現金で別途チャージしなければならない。ソウルを短期旅行する外国人のための「気候同行カード短期券」もあるが、これも物理的なカードを購入してチャージする必要がある。
気候同行カードは1枚ずつ購入・チャージが必要
ソウル市は今年3月から、ソウル地下鉄1～8号線の駅舎に新型交通カード券売機を設置し、海外発行のクレジットカード・デビットカードでの決済に対応している。設置直後の1ヶ月間、この券売機を利用した乗客は1日平均9000人に達した。
実際に外国人利用者の多いソウル駅、江南駅、光化門駅、景福宮駅、汝矣ナル駅を調査した結果、駅舎内に海外カード決済が可能な新型券売機が1台ずつ設置されていた。ただし、機能や決済方式の異なる券売機も周囲に混在しているため、外国人観光客が自分に適した端末をすぐに見つけるのは容易ではなさそうだった。
新しく設置された交通カードキオスクの画面には、「使い捨て乗車券発券」「優待券発券」「交通カードチャージ」「交通カード購入」が表示される。ここで「交通カード購入」を押すと、定期券、T-money交通カード、気候同行カードの中から選択することになる。海外カードでの決済は気候同行カードのみ可能だが、旧型の券売機では購入自体ができない。
この際、利用者はまず希望の商品を選択した後、目的地や利用期間などを設定して決済ステップに進む必要がある。使い捨て乗車券は複数枚を一度に購入できるが、気候同行カードはカード1枚ごとに購入と決済のプロセスを経なければならない。数人で移動する場合、人数分だけ同じ工程を繰り返さなければならないということだ。
海外では「自分のカード」をタッチするのに…オープンループを段階的に導入へ
海外の主要都市では、すでに公共交通機関にEMVコンタクトレス（非接触決済）に基づいたオープンループシステムが導入されている。オープンループとは、専用の交通カードや乗車券なしで、クレジットカードやスマートフォンを改札にタッチして運賃を支払う方式だ。EMVはVisa、Mastercard、Europayなどが策定した近距離無線通信（NFC）の決済標準である。
一方、韓国の地下鉄では外国人観光客が海外発行のクレジットカードで改札を通過することはできない。国内の交通カード機能を持つ「RFチップ」が、韓国人が使用するカードにしか搭載されていないためだ。VisaやMastercardのロゴがあっても、国内の公共交通機関では使用できない。
これを受け、ソウル市は外国人観光客の混乱を減らすため、2030年までにオープンループ交通決済システムを段階的に導入する方針だ。ただし、端末の交換が終わればすぐにサービスが開始されるわけではない。ソウルの公共交通機関は京畿道や仁川市との首都圏統合乗り換え制度で連結されているため、オープンループサービスを実際に開始するには中央政府や京畿道、仁川市、韓国鉄道公社（KORAIL）など関係機関との協議が必要となるためだ。
ソウル市交通政策課の関係者は「ソウル市の端末やサーバーなどのインフラ構築は、既存のロードマップ通りに進めている」とし、「地下鉄1～8号線も既存端末の耐用年数に合わせて、来年12月までにオープンループ決済が可能な端末へ交換する計画だ」と伝えた。また「ソウル市だけが先にサービスを開始すると、かえって外国人利用者の混乱が大きくなる可能性があるため、首都圏の交通機関が歩調を合わせなければ実行できない」と付け加えた。