[비즈한국] 医療空白により病院が見つからない「救急車たらい回し」の事例が急増する中、「診療可能」の回答が得られるまで患者に応急処置を施しながら、何度も電話をかけ続けなければならない消防隊員たちが心理的な苦しみを訴えている。彼らは「患者や保護者も医療機関の人手不足は認識しているが、それでも隊員たちは状況を繰り返し説明しなければならない立場にある」とし、「救急隊としてこれ以上助けになれないことに対し、心理的な重圧を感じている」と吐露した。
「時間が経つほど無力感…心理的負担が蓄積」
病院側の人手不足により患者の受け入れを断られ、搬送に1時間以上かかる事例が増加するにつれ、心理的困難を訴える消防隊員が増えている。彼らは、患者のそばに寄り添いながらも、自分たちにはこれ以上何もできないという無力感を感じると語る。消防隊員のA氏は、「隊員が出会う人々は、望まぬ状況に置かれ精神的に不安定になっている。彼らを落ち着かせコントロールしなければならないため、普段から多大なストレスがあるが、最近は移動時間自体が増加しており、心理的な苦労が絶えない」と切り出した。
A氏は、昨今のいわゆる「救急車たらい回し」は救急隊の対応範囲を超えており、それに伴う心理的負担も増大していると話す。A氏は「救急隊が現場でできることは限られている。ある程度の応急処置を済ませたら、適切な医療施設で治療を受けるべきだが、時間が経てば経つほど、応急処置だけでは何もできなくなる。我々の手に負えない状況になっている」とし、「30分間、重症患者を救急車内で処置しながら電話をかけるのと、2時間かけるのとでは訳が違う。単に患者と1時間半長く一緒にいたという問題ではない」と指摘した。
A氏は「1時間の出動が2件あるのと、1件に2時間かかるのとでは全く別物だ。後者の方がはるかに心理的負担が大きい。患者と保護者は一刻も早く病院へ行くことを望み、隊員としても遅滞なく解決すべきだと考えているが、状況が状況だけにすぐには解決できず、ストレスが蓄積される。救急室が正常に運営されていない現状を患者や保護者も認識してはいるが、隊員は病院に断られ続けるという状況を繰り返し説明し、理解を求めなければならない立場であるため重荷だ」と語った。
搬送時間60分以上が「1万3940件」…搬送距離はソウルで2.2倍に増加
患者や保護者も、状況を理解・納得するよりも「どうしようもない」と考えているのが実情だというのがA氏の説明だ。A氏は「最も大きな被害を受けているのは患者と保護者だ。彼らも事情は知っているが、緊急で呼んだのに搬送されないため、我々に苛立ちをぶつけてくることもある。隊員たちも何度も電話をかけ直すが、『電話のたらい回し』が起きているので苦しいのは同じだ。そのため、状況によっては患者本人が知人を通じて、あるいは病院の電話番号を教えるよう求めてきて、直接救急室と通話することさえある」と話した。
医療空白発生後に集計された統計を見ると、こうした消防隊員の苦労は如実に表れている。共に民主党のチェ・ヒョンイル議員が消防庁から入手した資料によると、今年3月から8月にかけて、救急患者が発生した現場から病院へ搬送されるまでに60分を超過した件数は全国で1万3940件に達した。昨年の同期間と比べ22%増加した数値だ。地域別に見ると、光州（クァンジュ）と全南（チョンナム）を除く全ての広域自治体で搬送遅延事例が増加した。搬送距離も伸びており、現場と病院間の搬送距離が30kmを超えた事例を見ると、大田（テジョン）で2.6倍（170件→449件）、ソウルで2.2倍（161件→362件）、大邱（テグ）で1.75倍（451件→788件）となっている。
再搬送（転院）事例も既に昨年の年間総件数の85%を超えた。祖国革新党のチョン・チュンセン議員が消防庁から入手した「119救急隊再搬送状況」資料によると、今年1月から8月20日までの救急室再搬送件数は3597件で、昨年の年間再搬送件数4227件の85.1%に達した。救急室の受け入れを2回以上拒否された事例も昨年の記録を上回っている。再搬送が2回の事例は121件、3回は17件、4回は23件で、昨年の実績（2回84件、3回14件、4回16件）を既に超過した。
「相談員が限定的…契約終了後に担当者が変わり困惑することも」
消防庁は消防業務の特性上、PTSD（心的外傷後ストレス障害）などを負う恐れが高い消防公務員のメンタルヘルスを守るため、「心の健康アンケート」「出張相談室」「ストレス回復力強化プログラム」などを運営している。しかし、現場からは限られた予算のため十分な支援を受けられていないという声が上がっている。全国公務員労働組合の関係者は、「消防組織は指示こそ消防庁から下されるが、運営は各自治体の予算で行われるため、全地域で一律に事業が進んでいるわけではない」とし、「出張相談室は高リスク層の管理が精一杯。ストレス回復力強化プログラムの告知には『過去数年以内に参加した者は除外』という注意書きがある」と述べた。
相談業務は外部の相談機関と契約を結んでいるが、契約終了後に相談員が変わってしまう点も隊員たちの不満だ。同関係者は「外部委託のため相談員が交代することがある。一度相談をして信頼関係を築いても、業者変更などで担当者が変われば、隊員は自分のヒストリーを一から話し直さなければならない。継続的な相談や治療が難しい側面がある。事業自体は助けになっているが、より細やかな支援が必要だ」と指摘した。
また、隊員に心理的負担を強いている「救急車たらい回し」については「病院間、そして関係省庁との協力体制を改善すべきだ」と語った。「現在、救急室の空き状況をリアルタイムで共有するシステムが完璧に機能していない。隊員たちも病院が人手不足で受け入れられないことは知っている。ただ、病院側も積極的に救急室関連の情報をリアルタイムで共有する必要がある。隊員が何度も電話をかけるのも、記載されている情報と実際の状況が異なる場合があるからだ」と説明した。
政府が13日に発表した「応急医療法上の診療拒否の正当な事由に関する指針」については、「一部の病院による『たらい回し』行為を深刻化させかねない」との懸念を示した。同指針には、人員、施設、設備などの医療資源状況に基づき、患者に対して適切な医療を提供できない場合は、診療拒否の正当な事由に該当するという内容が含まれている。前述の労働組合関係者は「この指針で状況が改善されるか疑問だ。軽症者は救急室を利用しないのが望ましいが、逆に言えば軽症者は治療がすぐに終わるため、処置してすぐ帰せばよい。これまで通り危急の患者が来れば、受付順に関係なく優先して診察すれば済む話だ」とし、「病院の苦しい立場は理解できるが、患者を搬送する立場からは、病院側の受け入れ拒否がより強まるのではないかと危惧している」と述べた。
秋夕（チュソク）の連休中にも「救急車たらい回し」は発生した。16日、大田市東区で60代の男性が腹部に長さ30cm、深さ1cmの刺し傷を負ったが、搬送先の病院が見つかるまで4時間10分を要した。119救急隊は大田地域の医療機関に片っ端から連絡したが、受け入れ先はなく、近隣地域の医療機関10か所から診療不可の回答を受けた末、ようやく天安（チョナン）の病院で治療を受けることができた。15日には忠清北道清州市で、破水の恐れがある妊娠25週目の妊婦が75か所の病院に電話をかけ続け、8時間半が経過してからようやく受け入れてくれる病院が見つかった。同日、光州市光山区の50代男性は指を切断したが、事故から2時間後、94km離れた全州（チョンジュ）で接合手術を受けた。