[비즈한국] 「お肉が均等（even）に焼けていませんね」。まだ2024年は終わっていないが、今年最高の流行語を挙げるなら、Netflixのバラエティ番組『黒白料理人：料理階級戦争』の審査中にアン・ソンジェシェフが放ったこの一言を挙げる人が多いだろう。番組に出演したシェフたちのレストランリストがインターネット上で話題となり、予約権のダフ屋まで登場するほどの「黒白料理人」ブームが巻き起こった。該当のレストランが人気を集めるだけでなく、流通・食品業界までもがシェフに関連したコラボ商品を発売するほどの熱狂ぶりを見せている。
Netflixが先月17日に番組を公開して以来、韓国Netflixランキングで1位を維持しており、香港、シンガポール、台湾など4カ国で1位を記録したほか、計18カ国でトップ10入りを果たした。
しかし、Netflixは今年の国政監査でも再び税金問題で俎上に載った。去る8日、科学技術情報放送通信委員会の科学技術情報通信部国政監査にて、共に民主党のハン・ミンス議員は「Netflixの売上原価比率は2019年に70%、2022年には87%を超えた」とし、「昨年、国内で8000億ウォンを超える売上を上げたにもかかわらず、法人税は36億ウォンしか支払わなかった」と指摘した。Netflix韓国法人は、昨年の総売上のうち6960億ウォンを売上原価として申告した。「購読メンバーシップ購入の対価」として米本社へ送金した額が6644億ウォンで総売上の81%に達したが、韓国に納めた法人税は売上の約0.4%に過ぎない36億ウォンであった。
K-コンテンツの興行で国内外から得た収益とは別に、来る17日にはNetflixが米国株式市場で決算を発表する予定だ。専門家らは売上97億7000万ドル、1株あたり純利益5.16ドルを記録したと予想している。これは前年比で約40%の成長である。今年に入ってNetflixの株価は約50%近く上昇しており、ラリーを続けている状況だ。今年に続き来年も業績が改善されるとの期待感が高まっており、韓国国内での税金論争とは無関係に成長傾向を維持するものとみられる。
『黒白料理人』で話題になった人物のもう一人が、ザ・ボーン・コリアのペク・ジョンウォン代表だ。目隠しをした状態でも味と香りで料理名や材料まで正確に言い当てるなど、彼の腕前を改めて証明するきっかけとなった。今週、投資家の関心を集めるIPOの目玉の一つがまさに「ザ・ボーン・コリア」だ。同社は18日から24日まで需要予測を実施した後、25日に最終公募価格を確定する予定である。公募価格の希望範囲は2万3000～2万8000ウォンで、最大840億ウォン規模の公募金額を目標としている。ペク代表の人気のおかげでIPOが成功するという見通しがある一方で、証券市場入りした後も業績の成長が続くかは未知数だという分析も出ている。
ザ・ボーン・コリアの売上は成長傾向にある。2021年の1941億ウォンから昨年は4106億ウォンへと増加し、営業利益と純利益も2021年のそれぞれ195億ウォン、116億ウォンから、昨年は256億ウォン、209億ウォンへと堅調に増加した。
ザ・ボーン・コリアは証券申告書で、主な投資リスクとして消費心理の冷え込みや外食フランチャイズ市場の成長性などを挙げた。また、新規事業の推進や海外進出に関連するリスクについても言及した。同社はB2B流通市場への進出やオンラインの自社モールなどを新規事業分野として計画しており、米国や日本など14カ国に進出して149店舗を運営している。長期化している「ヨンドン・ボールカツ」加盟店主との紛争も変数だ。ザ・ボーン・コリアは「公正取引委員会の調査・審議結果次第では、民事訴訟へと発展する可能性を排除できない」とし、「今後、他の加盟店との追加的な紛争発生の可能性も排除できない」と述べた。
ペク代表への過度な依存度も市場が懸念する要因だ。ザ・ボーン・コリアは「研究開発（R&D）能力を基盤に加盟事業、流通事業部門の競争力を強化し、ペク代表への依存度を解消しつつあるが、ペク代表の病気、事故等による不在時には、一時的にブランド価値の下落や収益性・成長性に悪影響を及ぼす可能性がある」としている。