[비즈한국] 再生手続き廃止以降、持ちこたえていたホームプラスが、結局全国67店舗の営業を中断した。ホームプラスは運営資金の枯渇により正常な営業が困難であるとして、13日に電撃的な臨時休業を決定した。当日朝になって初めて営業中断の事実が伝えられ、現場では従業員と顧客の混乱が続いた。
従業員の出勤後に「臨時休業」告知
13日昼12時に訪れたホームプラス店舗の入口には「臨時休業」の案内文が貼られていた。従業員はショッピングカートを入口へ運び、顧客の出入りを阻止しながら、急いで出力した案内文を店内のいたるところに貼り付けていた。営業開始時間の午前10時を2時間以上過ぎても、休業案内の作業が続いている様子だった。従業員でさえ、この日の朝、普段通りに出勤した後に休業の事実を伝えられたため、顧客への案内や出入り統制措置が後手に回った形だ。
ある従業員は「今日、1週間の臨時休業を突然通達された。20日に裁判所の決定が出るため、その結果次第で今後の勤務の可否が決まるのではないか」と話した。
ホームプラスの臨時休業により、店舗を訪れた顧客の間でも混乱が続いた。臨時休業のニュースを知らずに店を訪れた顧客は、営業していないという従業員の説明を聞いた後、がっくりとした様子で足を引き返した。ある顧客は「突然営業しないなんて、どういうことなのか」とし、「ホームプラスがこのように閉店することになるとは思わなかった。本当に残念だ」と語った。
臨時休業の知らせを聞いて商品を返品しようと店舗を訪れる顧客の姿も目立った。顧客が購入した商品をいつまで返品できるか尋ねると、従業員は「今日までは商品の返品が可能だ。明日からは店に従業員が勤務しない」とし、「その後の状況はよく分からない」と説明した。
ホームプラス文化センターには、突然の休業の知らせを受けた会員らが、講座のキャンセルや受講料の取り扱いを確認するために押し寄せた。カスタマーセンターの電話は絶え間なく鳴り響いていたが、従業員は現場からの問い合わせ対応に追われ、電話に出る余裕すらない状況だった。ある会員は「臨時休業に入るので受講料を返金するというメールを受け取り、急いでやって来た」とし、「それまで何の案内もなかった。このような形で閉店することになるとは思っていなかったので、非常に困惑している」と述べた。
ホームプラスはこの日、全国67店舗の臨時休業を決定し、現場に通知した。ホームプラスは「運営資金がすべて枯渇し、商品代金の支払いはもちろん、光熱費など店舗を維持するための運営費さえ賄えない状況だ」とし、「これ以上店舗を正常に運営できないため、保安および安全維持のため13日から状況の変化があるまで、本社および大型マート店舗のすべてを臨時休業とする」と明らかにした。
従業員らも、この日の朝、普段通りに出勤した後に初めて営業中断の事実を知らされたという。ホームプラスは午前9時51分、全社掲示板を通じて休業方針を告知した。
ビジネス韓国の取材によると、ホームプラスは同日、裁判所に「一時的営業休止許可申請書」を提出した。従業員への告知、休業への突入、裁判所への申請がすべて当日に行われたことから、営業中断措置は極めて急迫して進められたものと見られる。
半額セール後に全面休業…破産手続きへ？
これに先立ち、ソウル再生裁判所は3日、ホームプラスが提出した再生計画修正案の遂行可能性が低いと判断し、認可前再生手続きの廃止を決定した。ホームプラスが営業正常化に必要な2000億ウォンの運営資金を調達する具体的な案を提示できなかったためだ。
裁判所は、ホームプラスが14日の即時抗告期間内に資金調達案を確保して抗告する場合、再生手続きを継続する可能性を残した。しかし業界では、ホームプラスが短期間で2000億ウォンの運営資金を確保することは容易ではないと見ていた。最大株主であるMBKパートナーズが、最大の債権者であるメリッツ金融グループに資金支援を要請したが、双方が支援方法と責任範囲をめぐり、立場の隔たりを埋められなかったためだ。
裁判所の再生手続き廃止決定以降、ホームプラスの現場状況は急速に悪化した。駐車場や清掃などの協力業者との契約が終了し、従業員食堂の運営も中断された。10日からは店舗の全品目を50%割引する在庫一掃セールに入った。運営資金が底をついた状況で、残りの在庫を現金化するための苦肉の策と解釈される。
労働組合側は「MBKと会社側は全品目50%割引セールについて、『営業活動を継続するための措置』であり、清算の準備ではないと回答した」とし、「しかし週末が過ぎるとすぐに店舗の臨時休業を決定し、一言の告知もなく奇襲的に通達してきた」と批判した。
市場では、ホームプラスが今週中に破産手続きに入る可能性が高いという見方が出ている。店舗の正常な営業が事実上中断されたうえに、再生を継続するための運営資金確保の可能性も極めて低いためだ。破産の危機が現実味を帯びる中、労働組合と入店業者は政府に緊急対策の策定を訴えている。
ホームプラス入店業者店主協議会は、政府と関係機関の責任ある対応を要求し、15日に全国店主集会を開くと発表した。マート労働組合ホームプラス支部も同日、MBK本社と大統領府（旧青瓦台）前で「ホームプラスを生かす国民大会」を開催する。
労働組合は「マート労働者だけでなく、入店業者、協力・外注業者など、ホームプラスに生計を依存している数十万人の国民の生活が崖っぷちに追い込まれている」とし、「政府はホームプラス正常化のための強力な対策を打ち出すべきだ」と述べた。