[비즈한국] 開業医の世界では数年前から「飽和状態」という言葉が出るほど競争が激しい。こうした中、専門科目以外の診療科目を診たり、専門医の研修過程を経ずに一般医の資格で直接開業したりする事例が着実に増加している。最近は辞職した専攻医までが開業市場に大挙流入する見通しであり、患者団体からは医療の質の低下を懸念する声も上がっている。ソウル市内で医院の数が最も多い江南区（カンナムグ）を対象に、専門科目と診療科目がどれほど一致しているかを調査した。
34％が「専門科目と診療科目が異なる、または一般医」
30日現在、ソウル江南区に位置する医院の34％が、専門科目以外の科目を診療しているか、あるいは専門医がいないことがわかった。各医療機関が健康保険審査評価院に届け出た内容に基づく健康保険審査評価院の「病院種類別検索」項目から、種類を「医院」、診療科目を「全体」、地域を「ソウル江南区」に設定し、医療機関別の診療科目および医師の現状を調査した。ソウル地域の医院9944カ所のうち最も多い1949カ所がある江南区の状況を全数調査した。
具体的に見てみると、490カ所（25.14％）で専門科目と診療科目が一致していなかった。これには「専門科目を診療していない」「専門科目以外に他の診療科目を併設している」「医院名から専門科目を外している」場合などが含まれる。結核科、核医学科、放射線腫瘍学科など特殊な科目を専攻したケースは24カ所（4.89％）であった一方、家庭医学科の専門医は147カ所で、不一致機関全体の30％を占めた。専攻医の研修を経ずに一般医として開業したケースは174カ所で、8.92％に達した。
予防医学科、診断検査医学科、病理科など特殊な科目を専攻していても、専門科目ではない皮膚科、形成外科、内科などを診療科目として掲げる場合が多かった。救急医学科の専門医が皮膚科や形成外科を標榜する事例も見つかった。診療科目の専門医がいない一般医院では、家庭医学科、産婦人科、外科、小児青少年科の専門医の数が目立った。韓医学科がある場所は1カ所で、ここはリハビリ医学科専門医と共に外科、整形外科、リハビリ医学科などを診療科目として運営していた。
医療機関別の現状から、医療資源の偏在現象も確認できた。病床数が30床未満の医院の場合、ソウル市には9944カ所が登録されていた。自治体別で見ると、江南区に1949カ所と全体の19.59％が集中している。これは下位9自治体を合わせた数字とほぼ同等である。続いて△瑞草区（ソチョグ）868カ所 △松坡区（ソンパグ）633カ所 △江西区（カンソグ）474カ所 △江東区（カンドング）425カ所の順だった。上位5自治体内の医院数を合計すると4349カ所で、全体の43.73％を占める。医院数が最も少ない自治体は龍山区（ヨンサング、157カ所）だった。
「低い診療報酬、競争力克服のために一般医院を開業」
専門科目を生かさずに一般医院として開業する理由は何だろうか。開業医らは「低い診療報酬」「競争力の低下」「増加する一般医院」などを理由に挙げる。開業20年目になる専門医A氏は、「一般外科を専攻したが、診療報酬が低いため、皮膚科などを診療する一般医院として開業する人がかなりいる。胸部外科の専門医も静脈瘤の手術を主に行う一般医院として開業することがある」とし、「一方で、いわゆる人気の科に分類される『皮眼成（皮膚科、眼科、形成外科）』や『整再映（整形外科、リハビリ医学科、画像医学科）』は、自身の専門科目を掲げることがほとんどだ」と説明した。
A氏は「専門科目があったとしても資本主義社会である以上、その科目で競争できなければ、一般医院を開業して別の道を進もうとするものだ」とし、「内科や小児青少年科も以前は人気があったが、最近は子供が少なく、小児青少年科専門医も一般医院へと転向する事例が出てきている」と語った。また「専門医資格を取らずに一般医院を開業するケースがますます増えており、彼らと競うためにはやむを得ない側面もある」と付け加えた。
政府が復帰期限として提示した15日までに復帰の意思を明らかにしない専攻医の数は1万人余りで、これらの一部は専門医資格の取得を諦めて開業市場に出ることを検討していると伝えられる。彼らがどこへ向かうのかを政府と医療界が注視する中、最近、大韓専攻医協議会のパク・ダン非常対策委員長がソウル市医師会に対し、「辞職した専攻医たちが開業市場に就職できるよう助けてほしい」と要請したという。開業市場の内部では、美容などを重点的に行う病院・医院でない限り、辞職した専攻医たちの役割は限定的にならざるを得ないという見方もある。
大韓開業医協議会（大開協）は、大韓医師協会と協力してタスクフォース（TF）チームを構成し、辞職した専攻医たちの進路を支援する計画だ。TF委員長はパク・グンテ新任大開協会長が務める。パク・グンテ大開協会長は、ビジネス韓国との電話取材で「全ての辞職専攻医が就職を望んでいるわけではない。就職という概念よりも、開業市場で助けとなる様々なプログラムを検討している。セミナーを開く方法もある」とし、「勉強を支援したり、開業市場での経験を提供しようと考えている」と語った。
パク会長は「辞職した専攻医たちは、専門医を取ろうとしていた人たちではないか。だから彼らの大多数は、いずれは戻るだろうと考えている。政府が退路を作るべきだったが、そうしなかったために専攻医たちが復帰していないのだ」とし、「彼らは今、『単一隊列で動こう』という考えが非常に強い。彼らが辞職当初に言及した『原点からの再論議』について、政府の態度が変わらないため、専攻医たちが戻らないのだ。大開協は中間で助ける架け橋の役割を果たす予定だ」と明らかにした。
