[비즈한국] CJ CGV079160が新たにリリースしたモバイルアプリが、ユーザーから酷評を浴びている。既存のアプリに比べて顧客への特典が減り、使い勝手も悪くなったとの指摘だ。CGVは、競合他社であるロッテシネマとメガボックスが合併を決定したことで市場シェア1位の座を明け渡す危機に瀕しており、今回のアプリ改編がむしろ顧客離れを加速させるのではないかという懸念も浮上している。
全館「休館」してシステム改編するも、結果は「酷評」
14日、CJ CGVは開業以来初めて全国すべての拠点を休館し、全社的なシステム改編に乗り出した。モバイルアプリを新バージョンに全面刷新すると同時に、映画館内の現場機器もこれに合わせてアップグレードおよび交換作業に入った。
CGV側は、今回のシステム改編を「ネクスト（NEXT）CGV」戦略の核心プロジェクトだと強調した。「ネクストCGV」とは、ホ・ミンフェCJ経営支援代表が2023年にCJ CGV代表を務めていた当時提示した中長期成長ビジョンだ。変化した観覧トレンドとデジタル環境に合わせて、CGVを「映画鑑賞そのもの以上の経験」を提供する複合文化空間へと進化させるという構想が込められている。
業界では、CGVが昨年からシステムのリニューアルを準備するなど、かなりの力を注いできたという話も聞こえてくる。しかし、期待の中で公開された新システムに対する顧客の反応は冷淡だ。15日にCGVが新システムを適用した新規モバイルアプリをリリースしたが、顧客の間では悪評が噴出している。エラーが繰り返されるうえに使い勝手も以前より大幅に低下しており、従来のアプリより不便だとの指摘だ。CGVの公式SNSチャンネルなどには、新アプリに対する抗議や批判が相次いでいる。
あるユーザーは「リリース当初なので小さなエラーはあるかもしれない。しかし、以前に比べて全体的な使い勝手が非常に悪く設計されている。アプリ改編の過程で、以前に顧客が受けていたポイント還元や割引特典も大幅に減った」とし、「CGVが営業日を諦めてまでシステムを大々的に改編すると言っていたので期待が大きかったが、結果には非常にがっかりした」と指摘した。
CGV側は、顧客からの不満点を反映して改善すると明らかにした。CGV関係者は「今回のアプリ改編は、顧客の利便性向上のための戦略的投資」とし、「安定化までには多少時間が必要かもしれないが、様々な措置を講じている。以前と同様の特典やサービスが提供されるよう、迅速に改善していく」と語った。
国内マルチプレックス業界で1位の座を守ってきたCGVは、近年、危機感が高まっている。今年上半期だけでも松坡（ソンパ）、延寿（ヨンス）駅、光州（クァンジュ）ターミナル、昌原（チャンウォン）、清州（チョンジュ）律梁（ユルリャン）などの主要上映館を閉鎖した。先月には、永登浦（ヨンドゥンポ）店と光教（クァンギョ）店で運営していた映画グッズ専門ストア「シネショップ」も整理した。シネショップは昨年、オンラインモールの運営終了後、オフライン店舗のみを維持してきたが、収益性の悪化によりオフライン事業まで縮小したとみられる。
CGV側は「映画グッズ事業などを新たに試みたが、顧客需要が大きくない部分があった。運営面での負担もあり、選択と集中の戦略という次元で一部拠点を整理することになった」とし、「ただし、シネショップ関連事業から完全に撤退するわけではない」と述べた。
ロッテシネマとメガボックス合併、CGVの戦略的対応策は
国内マルチプレックス市場は大きな変化を控えている。業界2位と3位のロッテシネマとメガボックスが合併を準備しているからだ。長年続いたビッグ3の競合構図が、二強構図へと再編されることになる。
ロッテシネマを運営するロッテカルチャーワークスと、メガボックス運営会社のメガボックス中央は、今年5月に合併のための覚書（MOU）を締結した。両社はメガボックスとロッテシネマの上映館を統合するだけでなく、映画投資配給会社であるプラスエムエンターテインメント、ロッテエンターテインメントまで合併する大規模なM&Aを推進している。ロッテカルチャーワークス関係者は「映画館運営の効率性やコンテンツ投資の面でシナジーが生まれることを期待している」と伝えた。
映画館産業はパンデミック以降、観客数の減少が続き、業績悪化に苦しんできた。特にOTT（動画配信サービス）市場が拡大し、映画公開作が短期間でOTTで配信されるケースが増え、観客の間からは「映画館に行く理由がなくなった」という評価も出ていた。業界関係者は「現在、映画業界は非常に困難な状況」とし、「ロッテシネマとメガボックスは新規事業拡大のために合併するという趣旨を説明しているが、生き残るためにやむを得ず統合・再編を行っているような状況だ」と語った。
現在、メガボックス中央は中央グループのコンテントリー中央036420が株式の95.98%を、ロッテカルチャーワークスはロッテグループのロッテショッピング023530が株式の86.37%を保有している。合併が完了すれば、両社は同等の比率で出資し、共同支配する形態の合併法人を設立する計画だ。中央グループ関係者は「両社が出資して一つの新しい合併法人を設立する形になるだろう」とし、「共同出資法人を立ち上げ、共同出資の形で会社を運営する予定だ」と説明した。
合併法人では、ロッテシネマやメガボックスではない、新しい映画館ブランドを披露する可能性も高い。前出の関係者は「企業結合審査が終わり、合併法人が立ち上がった後に、既存のブランド名称（ロッテシネマ、メガボックス）を維持するのか、それとも変更するのかなどが決定されるだろう」と伝えた。
合併法人が誕生すれば、CGVの市場支配力にも脅威が生じるという予想だ。映画振興委員会によると、昨年の全国の映画館スクリーン数はCGVが1346個、ロッテシネマが915個、メガボックスが767個の順だった。ロッテシネマとメガボックスが合併すれば、合計1682個のスクリーンを確保することになり、スクリーンシェアがCGVを上回ることになる。重複する商圏の一部上映館を整理したとしても、市場シェアの面ではCGVを追い抜くだろうとの見方が出ている。
CGV関係者は「競合他社の合併なども困難な状況下での、危機を克服するための選択だと捉えている。結局のところ、コンテンツと技術が競争力になるという判断であり、その部分に集中するつもりだ」とし、「映画館に足を運ばざるを得ない観覧環境を作るための施設投資を進めるなど、そうした方向に進んでいく計画だ」と伝えた。