[비즈한국] 「今日のレートはどうだった？」毎日ウォン・ドル為替レートをチェックする若い投資家が増えている。海外旅行に行くためだろうか。答えは「いいえ」だ。「給料はウォンで受け取るが、投資はドルで行うから」という理由が返ってくる。彼らが通勤中に確認するのは、韓国銀行の基準金利よりも米10年物国債の金利チャートだ。韓国銀行金融通貨委員会の予定には無関心だが、米連邦準備制度（FRB）の連邦公開市場委員会（FOMC）の結果や、米消費者物価指数（CPI）の発表予定には神経を尖らせている。
こうした投資の流れを巡って最近、論争も持ち上がった。李昌鏞（イ・チャンヨン）韓国銀行総裁は、高為替の背景の一つとして「ソハクアリ（西学アリ＝海外株に投資する韓国の個人投資家）」を言及した。ウォンを売ってドル資産を買い入れる個人の動きが、為替レートの上昇を助長しているという趣旨だ。しかし、市場の反応は冷淡だった。
高為替の構造的な原因が米国と韓国の金利差、経常収支の流れ、グローバルなドル高にあるという点を無視し、個人の合理的な資産選択に責任を転嫁しているという批判が相次いだ。
2030世代の投資家の立場から見れば、国内資産の利回りと成長性を悩んだ末にグローバル資産へ目を向けた結果を「為替の主犯」と決めつけるのは説得力に欠ける。むしろこれは、今の若い投資家たちが国境ではなく、収益とリスクを基準に資産を判断しているという現実を示しているといえる。彼らにとってグローバル関連資産への投資は愛国心の欠如などではなく、金利と通貨というグローバル変数に対応する最も現実的な戦略なのだ。
米国債が2030世代のポートフォリオに急速に定着した理由は、安全でありながら金利動向による収益の機会があり、為替効果まで享受できるからだ。個人投資家は直接米国債を買い付けるか、米国債に投資する商品を通じてアプローチする。手法は違っても本質は同じだ。
米国債はグローバル金融市場において事実上の「リスクフリー資産」と見なされる。そのため金融危機のたびに資金が集中する。株式のように企業の業績や産業トレンドによって急変することはない。ボラティリティに疲弊した投資家にとっては、ポートフォリオの均衡を保つ役割を果たす。
また、債券価格と金利は逆の動きをする。金利が高いということは、すでに債券価格が大きく下がっていることを意味する。この時期に債券を買えば、将来金利が下落した場合、利子収益だけでなく債券価格の上昇による売却益まで期待できる。「今は債券を買う時期」という言葉が繰り返される理由だ。
これに加え、為替テク（外貨投資）効果も享受できる。米国債に投資した瞬間、投資家は自然とドル資産を保有することになる。ドル高局面では債券価格が動かなくても為替差益が発生し得る。特にウォンの変動に敏感な時期には、米国債が「防御的なドル資産」として機能する。収益、安定、為替という3つのウサギを同時に狙える点が、投資家にとって魅力的な選択肢となっている。
2030世代は国内市場にとどまらない。低い経済成長率や繰り返されるテーマ株の循環よりも、グローバルな資産の流れを重要視する視点が増えている。株式や不動産、新興国資産にまで影響を及ぼすグローバル金融の中心軸を見ているからだ。
情報格差もほぼ消滅した。YouTubeや海外ニュースアプリを通じて、FRB要人の発言、CPI・雇用統計の解釈をリアルタイムで受け取る。以前のように「専門家だけが知る領域」ではない。重要なのは情報の量ではなく、これを解釈して実行に移すスピードだ。
ただし、金利投資は容易ではないため、いくつかの原則が不可欠だ。まずは分割購入すべきという点だ。金利は短期間で方向性を断定するのが難しい。「高値」という確信を持つよりも、時間を分散して参入する戦略が重要だ。購入時期を分散させれば、金利変動性そのものを活用できる。
為替に対する選択も必要だ。ドル高の恩恵まで収益として得たいのであれば、為替ヘッジを行わない戦略が適している。逆に為替の変動性が負担であれば、為替の影響を抑える方法で金利収益に集中することもできる。
最後に、FRBのピボット（政策転換）の可能性に対するバランスの取れた視点が必要だ。金利引き下げが現実化すれば債券価格は上昇する可能性が高い。しかし同時に、ドル安、インフレの再燃、政策遅延のリスクも存在する。一方向だけを信じる投資は常に危険だ。
サラリーマンだからといって金利を遠ざける必要はない。むしろ今の2030世代は、最も現実的な方法で金利を見つめている。彼らは投機的でも無謀でもない。単にグローバル金融の言語を理解し、その言語で資産を配分する世代であるに過ぎない。