【Biz Hankook】運転資金が底をついたホームプラスが、ようやく一息ついた。MBKパートナーズがホームプラスに対し、再生企業運転資金貸付（DIP）として1000億ウォンを負担することを決定したためだ。しかし、現場の緊張感は依然として高い。今回の支援が、主要債権団の参加を引き出すための「呼び水」であるとの観測の中、実際の執行時期が見えないためだ。大株主が資金注入を約束して時間を稼いでいる間も、店舗の状況は悪化の一途をたどっている。
ウィスキーの陳列棚には麦茶だけがぎっしり
去る16日、MBKパートナーズはホームプラスの正常化のために緊急運転資金1000億ウォンを投入すると発表した。同日、MBKは声明文を出し、「M&A（合併・買収）成立時に最大2000億ウォンを支援すると約束したが、給与支払いを遅延せざるを得ないほど緊急の状況を考慮し、M&A成立前であっても、まずは1000億ウォンの緊急運転資金貸付に参加したい」と説明した。
MBKが緊急輸血に乗り出したのは、ホームプラスの資金難が深刻なレベルに達したためだ。税金や各種公共料金の滞納問題が数カ月間解決の兆しを見せず、先月からは従業員の給与さえ正常な支払いが困難になった。ホームプラスは昨年12月、流動性不足を理由に給与を2回に分けて支給する「分割支給」を強行した。1カ月で状況はさらに悪化した。ホームプラスは最近、内部通知を通じて1月の給与が正常に支給されにくいという趣旨の内容を伝えた。
経営状況が悪化し、店舗運営も限界にぶつかった。ホームプラスは14日、7店舗の営業停止を決定した。ホームプラス側は従業員向けのメッセージを通じて「限界に達した資金状況が改善されなかった」とし、文化店、釜山甘万（カムマン）店、蔚山南区店、全州完山店、華城東灘（トンタン）店、天安店、鳥致院（チョチウォン）店の計7店舗の営業を停止すると告知した。
今回発表された7店舗以外にも、ホームプラスはここ2カ月で急速に店舗数を減らした。昨年12月28日には加陽（カヤン）、長林（チャンニム）、一山（イルサン）、元川（ウォンチョン）、蔚山北区店の5店舗の営業を停止し、続いて1月末までに桂山（ケサン）、始興（シフン）、安山古桟（ゴジャン）、天安新芳（シンバン）、東村（トンチョン）店の5店舗を追加で整理することを確定した。わずか2カ月で3回にわたり、計17店舗が営業停止または閉鎖の手順を踏むことになった。
最悪の危機の中、伝えられたMBKの資金支援のニュースに、従業員はひとまず安堵している雰囲気だ。一方で、事態解決のための根本的な対策作りが急務だと強調した。ホームプラス労組の関係者は「MBKが1000億ウォンでも自救努力をするという点は幸い」としながらも、「事態を解決するには不足した金額だ。MBKは約束した2000億ウォンを外部調達に頼るのではなく、直接投入すべきだ。ホームプラスを心から生かす意志があるなら、運転資金が切実な今、投入が必要だ」と強調した。
「他の債権団が資金を出さなければ、約束を撤回するのではないか」という不安感
MBKの自救努力に対する期待感が出ているものの、現場の不安感はなかなか消えない。今回の資金投入が、産業銀行やメリッツ証券など主要債権団の追加支援を引き出すための「条件付きカード」だという観測が支配的であるためだ。
ホームプラス労組の関係者は「MBKが1000億ウォンを出すから、産業銀行とメリッツもそれぞれ資金を補い、計3000億ウォン規模の運転資金を調達しようというのが今回の支援の根本的な背景」とし、「債権団が共に行動するように誘導するため、先制的に支援決定を下してメディアに発表した雰囲気だ。そのため、もし他の債権団が参加しないという決定を下した場合、MBKが約束を撤回するのではないかという不安が大きい」と述べた。
こうした懸念を裏付けるように、実際に資金が現場に届くまでにはかなりの時間がかかる見通しだ。ホームプラスの関係者は「MBKが1000億ウォンの支給参加の意思を明らかにしただけで、直接的に現金支援されるわけではない。支給時期などは確定していない」と語った。
資金投入が先延ばしにされる中、最も大きな打撃を受けているのは結局、営業現場だ。ホームプラスの店舗は商品代金の滞納により供給が途絶え、「空っぽの陳列棚」が続出している。19日に訪れたソウル市内のホームプラスの売場のあちこちは、PB（プライベートブランド）商品である「シンプルプラス」製品だけで埋め尽くされていた。一般ブランド商品の供給が円滑でないため、空の棚を隠すために比較的調達が容易なPB商品を前面に配置した様子だった。
ウィスキーコーナーには酒類がすべて消え、代わりにPBブランドの麦茶やトウモロコシのひげ茶のペットボトルがずらりと並んでいた。ワインアクセサリーの陳列棚は、梅茶やアロエ飲料がぎっしりと埋め尽くしていた。店舗入り口のイベントコーナーも同様の状況だった。有名ブランドの特売品があるべき場所に、PB在庫だけが山積みにされている状況だった。
ある従業員は「商品代金を支払えず、店舗の商品が多く欠品している。棚が完全に空になると問題が生じるため、生鮮製品があるべき場所に工業製品などを置くといったやり方をしている」とし、「店舗の在庫をひとまず散発的に並べてはいるが、顧客が探している商品がないため、来店してもそのまま帰ってしまう状況が起きている」と話した。
給与の正常化を期待していた従業員の間では、失望感も漂っている。1000億ウォンの資金が注入されたとしても、人件費の支払いよりも営業停止の危機を防ぐための必須運営費に最優先で使われる可能性が高いためだ。滞納された商品代金を精算して空の棚を埋め、滞納した電気代などの公共料金を解決することが急務であるため、資金執行の優先順位が低い人件費まで順番が回ってくるには程遠いという分析だ。ホームプラス側は「現時点では給与支給の日程を確定できない」と述べた。
ホームプラスが限界状況に追い込まれる中、政界も対応策作りに乗り出す様相だ。16日に大統領府の常春斎で開かれたイ・ジェミョン大統領と与野党指導部の昼食懇談会でも、ホームプラスの問題が主要懸案として言及された。同日、大統領と与野党指導部は、ホームプラス再生のために超党派的な協力が必要であるという認識で一致した。
労組側は「もはや政府が乗り出す以外に道はない」とし、「政府が主導して信頼できる構造調整を断行し、持続可能なM&Aが行われるよう、汎政府次元のTF（タスクフォース）を構成して議論を開始すべきだ」と強調した。