【Bizhankook】これまでメディアや一般株主に対して徹底して不通を貫いてきた三千堂製薬000250が、株価が半値にまで下落したことを受け、ようやくマイクの前に立った。自社の経口薬物送達技術プラットフォーム「S-PASS（エスパス）」のグローバル競争力と商業化の成果について強い自信を示したが、市場から提起された疑惑を明確に解明できず、かえって市場の不信感を煽る結果となった。
6日、ソウル瑞草区の三千堂製薬本社で開かれた記者会見は、メディアを対象とした事実上の初のイベントであるだけに、100人余りの記者が詰めかけ、市場の関心の高さを示した。
最近、三千堂製薬の株価はまさにジェットコースターのような動きを見せた。先月25日にはアルテオジェン196170やエコプロ086520などを抜いてKOSDAQ時価総額1位に躍り出たが、事業の実体に対する疑念が相次いで提起され、先月30日の場中123万3000ウォンだった株価はこの日、61万8000ウォンまで崩れ落ちた。
三千堂製薬の全仁錫（チョン・インソク）代表はこの日の会見直前、先月24日に発表した2500億ウォン相当の大株主による持ち分売却（ブロックディール）計画を電撃撤回して沈静化を図ったが、市場からは「高値での売り抜け」という冷ややかな視線を浴びている。
この日、全代表が公開した資料は、これまでの疑念を完全に払拭するには力不足だったとの評価だ。これまで三千堂製薬は、経口用セマグルチド（肥満治療薬「ウゴービ」の主要成分）製品について、多額の費用がかかる厳格な大規模臨床試験ではなく、比較的立証が容易なジェネリック（後発医薬品）開発に必要な生物学的同等性試験だけで十分だと主張してきた。全代表は記者会見のスクリーンに、米食品医薬品局（FDA）から受領したという書類を映し出し、規制当局から認められたと強調した。
しかし、公開された資料を確認すると、核心的な識別番号や後続の特許出願番号「WO2025OOOOOO」などは非表示処理されていた。さらに、この文書はFDAが三千堂製薬の製品をジェネリックとして最終許可した、あるいは確約したものではなく、事前開発ミーティング（Pre-ANDA Product Development Meeting）の要請を受諾するという意味の行政的通知に過ぎない。
文書に記載された「ジェネリック」や「SNAC-Free」といった文言もFDAの結論ではなく、三千堂製薬側がミーティングのために自ら作成し提出した資料の一部であることが判明した。そのため、FDAからジェネリック開発手順を踏んでよいとの確認を得たのかという質問が上がった。これに対し全代表は「厳しいUSPガイドライン（米国薬局方）を満たすデータを確保し、資料を提出したため、米FDAも当社のジェネリック開発の方向性を認め、事前ミーティング（Pre-ANDA）の要請を受諾した」と曖昧な回答をした。同じ質問が繰り返されると、全代表は「当社は過去10年間で何度もジェネリックを開発してきた企業だ」と述べ、「FDAからジェネリック開発手順について確約を得た」と反論した。
同社が米国パートナー企業から収益の90％を受け取るという異例の収益構造の根拠として掲げている特許防御力にも疑問が残る。三千堂製薬が2019年に出願したS-PASSの原特許（WO2021029467）が進歩性欠如により事実上撤回されている中、同社はこの日、外部の特許法律事務所から昨年3月に受領した「自由実施意見書（FTO）」を切り札として提示した。しかし、これはオリジナル製薬会社であるノボノルディスクの特許を侵害していないという意味に過ぎず、原特許であることを裏付けるものではないというのが業界の通説だ。
この日の会見のハイライトであり、疑念の頂点となったのは、全代表の説明が終わった後に行われた質疑応答（Q&A）の時間だった。取材陣の鋭い質問攻めに回答したのは、全代表でも会社側の企画担当役員でもない、ある男性だった。彼が誰なのかという質問が繰り返されたが、男性は最後まで素性を明かさず、三千堂製薬も公開を拒んだ。会社が市場や株主と疎通するために会見を開いたという趣旨を、一瞬で台無しにするものだった。
取材の結果、この人物は三千堂製薬の公式な役員ではなく、2019年に同社と「無採血血糖測定器」の商用化事業を共同で推進したパートナー企業「ディオスパマ」のソク・サンジェ代表であることが確認された。数十兆ウォンの企業価値を左右する核心的なグローバルパイプラインや特許戦略を説明する公式な場において、社内関係者ではなく外部のパートナー企業の代表が経営陣を差し置いて公式発言を主導するという、呆れた茶番が演じられた。
さらに、三千堂製薬とディオスパマが2020年に商用化すると公言していた無採血血糖測定器事業は、これまで目立った売上実績や成果を出せずにいる。このような状況下でのソク代表の登場は、かえって釈明の信頼性を低下させるものとなった。
株価の暴落に驚き、急遽開催された三千堂製薬の初の記者会見は、かえって開催しない方がましだったという「自縄自縛（自滅行為）」の結果となった。証明すべき特許の実体やパートナー企業の情報は、「公示規定」や「市場掌握のための戦略」という包装の下に隠され、核心文書の内容はマスキング処理されていた。さらに、公式発言まで外部の人間が担当した。
市場が求めていたのは、華やかな修飾語で飾られた青写真ではなく、証明可能なデータと明確な契約の実体だった。しかし、今回の会見を通じて「実体がない」という市場の疑念はむしろ拡散することになりそうだ。