[비즈한국] ユニクロが5年ぶりに明洞の商圏に戻ってきたことで、不買運動（NO JAPAN）の影響が事実上解消されたとの見方が強まっている。一方、不買運動当時にユニクロの空白を素早く埋め、代替品として浮上したTOPTENは、最近、成長の鈍化傾向が見られる。業界では「国産代替品」としての効果が薄れる中、品質やデザインといった製品本来の競争力が、SPA市場における核心変数として再び注目されているという分析が出ている。
明洞を去ったユニクロ、5年ぶりに最大規模の店舗として復帰
ユニクロは5月22日、明洞のル・メリディアン・ホテルに明洞店をオープンする。地上1～3階、計3254.8㎡（約1000坪）の規模で、韓国のユニクロ店舗の中で最大となる。韓国ユニクロを運営するFRLコリアの関係者は「明洞の商圏が活気を取り戻しているだけに、グローバル商圏で顧客との接点を拡大するために明洞店を開くことになった」と説明した。
ユニクロの明洞における大型店舗出店は約5年ぶりである。ユニクロは2011年から明洞中央店を運営していたが、2021年1月に閉店した。明洞中央店は一時期、アジア圏のユニクロ店舗の中で最大規模を誇るほど象徴的な店舗だった。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響で明洞を訪れる外国人観光客が急減したうえ、日本製品不買運動の影響まで重なり、運営負担が大きくなっていた。
ユニクロは2019年の日本製品不買運動当時、直撃弾を受けた代表的なブランドに挙げられる。消費者の間で日本製品不買の象徴のように扱われ、店舗への来店や購入が激減し、ブランドイメージにも大きな打撃を受けた。
こうした雰囲気は業績にも反映された。不買運動以前、FRLコリアは過去最高の売上を記録するほど好調な業績を見せていた。2019会計年度（2018年9月～2019年8月）の売上高は1兆3780億ウォンに達した。しかし翌年の売上高は6298億ウォンへと半分以下に減り、営業損失は884億ウォンを記録した。
ユニクロの明洞復帰について業界では、不買運動後に冷え込んでいた雰囲気が事実上反転したとの解釈が出ている。業績不振で去った明洞に、韓国最大の店舗として戻ってきたという点で、ブランドの回復傾向とオフライン展開に対する自信が読み取れるという評価だ。
2025会計年度基準でユニクロの売上高は1兆3524億ウォンと集計された。2024会計年度の売上高である1兆602億ウォンより27%増加し、過去最高の売上を記録した2019会計年度の業績に肉薄した。営業利益も2700億ウォンとなり、前会計年度（1489億ウォン）比で約81%増加した。
今年は店舗拡大とリニューアルにも拍車がかかっている。FRLコリアは明洞店のオープンを含め、今年の上半期だけで計6店舗を新規出店またはリニューアルした。5月29日には全州松川（チョンジュ・ソンチョン）店を新たに追加する予定だ。FRLコリアの関係者は「2026会計年度の第1～2四半期も業績の流れは安定して推移している。全体的に成長を維持する雰囲気だ」と述べた。
「ユニクロの代替品」を超えられなかったTOPTEN…成長鈍化で堅実経営へ
ユニクロが業績反転に成功したことで、TOPTENの業績推移にも業界の関心が集まっている。TOPTENは日本製品不買運動が拡散していた時期、最も大きな恩恵を受けたブランドとして挙げられる。価格帯や商品群がユニクロと大部分重なるうえに、韓国ブランドであることが強調され、ユニクロの代替品としての存在感を高めた。
TOPTENを運営する信成通商（シンソントングサン）のファッション部門の売上高は、日本製品不買運動以降、急速に伸びた。2019会計年度（2018年7月～2019年6月）基準で5466億ウォンだったファッション部門の売上高は、2022会計年度には1兆144億ウォンへと約2倍に増加した。ファッション部門の売上高は、TOPTENをはじめ、ZIOZIA、OLZEN、ANDZ、EDITIONなど信成通商の主要ファッションブランドを合わせた数値である。
しかしその後、成長は鈍化した。2023会計年度には売上高が1兆1570億ウォンを記録したが、2024会計年度には1兆1550億ウォンと事実上横ばいとなり、2025会計年度には1兆1248億ウォンへと減少した。最近の業績でも同様の流れが続いている。2026会計年度の第3四半期累計基準でファッション事業部の売上高は7757億ウォンとなり、前年同期の8204億ウォンより約5.4%減少した。
信成通商の関係者は「内需消費の冷え込みで業界全体が影響を受けていると見ている」とし、「TOPTENは在庫の健全性と収益性中心の運営に集中してきた。同期間の売上総利益率は改善されており、これは商品運営と費用効率化の努力が反映された結果だ」と説明した。
業界では、TOPTENが不買運動の局面で恩恵を受けて急速に成長したが、当時流入した消費者を忠実な顧客へ転換することには限界を見せたという評価がある。不買運動当時は、韓国ブランドという象徴性と合理的な価格帯が強みとして作用したが、時間が経つにつれて消費者の選択基準は再び品質やデザインといった製品競争力へと移ったという分析だ。さらに「ムシンサ・スタンダード（Musinsa Standard）」など、新しいコスパブランドが存在感を増す中で、TOPTENが享受していた恩恵効果も徐々に薄れていると見られる。
淑明女子大学経営学部のソ・ヨング教授は「韓国の内需市場は飽和状態に入り、本格的なダウンサイジング経済へと進む流れのようだ」とし、「SPA市場もこれ以上大きく拡大するよりも、競争力を備えた上位ブランドを中心に再編される可能性が高い」と述べた。
TOPTENの戦略も外形拡大中心から堅実経営へと移行する雰囲気だ。不買運動以降は急速な店舗拡大と売上成長に集中していたが、最近では在庫の健全性と収益性、費用効率化など運営の安定性に重きを置いている様子だ。信成通商の関係者は「TOPTENはここ数年間、急速な外形成長を遂げてきただけに、現在はブランドの中長期的な成長基盤をより安定させることに注力している」とし、「今年は外形拡大よりも商圏ごとの効率を綿密に検討し、店舗ポートフォリオを再整備する方向に焦点を合わせている」と伝えた。