[비즈한국] 「昔とは違いますね。それでも、変わらず足を運んでくださるお客さんのおかげで持ちこたえています」
かつて学校の前に必ずあった文房具店が、一つまた一つと姿を消している。学齢人口の減少やデジタル教育の拡大に加え、ダイソーやクーパン（Coupang）といった大型流通網が文具消費を急速に吸収しているためだ。街の文房具店の衰退は、単なる小売店だけの問題にとどまらない。国産文具を扱っていた主要な流通網が縮小することで、製造業者の販路まで狭まるという悪循環に陥っている。
子供は減り、低価格流通店は増えた
ソウルの大学街で28年間、文房具店を営む60代のキムさんは、今年中に店をたたむ計画だ。キムさんは「ダイソーのように低価格な製品を売る店が増え、客は安い製品ばかり求める」とし、「高級文具を扱って差別化を図ろうとしているが、簡単ではない」と語った。さらに「コロナ19を境に人通りが激減し、売り上げも以前とは明らかに違う」と付け加えた。
文具チェーン店「アルファ（Alpha）」の業績からも、流通現場の厳しさがうかがえる。アルファの売上高は2023年の958億ウォンから2024年は905億ウォン、昨年は847億ウォンへと減少が続いている。昨年の営業損失は21億3000万ウォンで前年より345%増大し、負債比率も約150%から185%まで上昇した。
業界によると、全国の文具小売店は2018年の1万店舗から昨年は4000店舗以下へと半分以上減少した。学齢人口の減少やオンラインショッピングの拡大、超低価格生活雑貨店の成長などが同時に影響したとの分析だ。
学校周辺の文房具店の立場をさらに狭めている要因として「学習準備物支援制度」が挙げられる。学校が入札を通じて文具類を一括購入し、生徒に無償配布することで、生徒が自ら文房具店を訪れる理由が減ったというものだ。
韓国文具流通業協同組合は、学校の入札に地域文具店よりも他業種を営む業者やいわゆるペーパーカンパニーが多数参加しており、落札業者が物量を別の業者に流すケースも少なくないと主張する。零細な文房具店は価格や納品条件で太刀打ちできず、実質的に入札競争に参加するのが難しいという。
文具小売業は2015年、同伴成長委員会から「中小企業適合業種」に指定され、大型スーパー3社が学用文具18品目をバラ売りできないよう保護されていた。しかし、2022年に指定期間が終了した後、生計型適合業種の再指定は受け入れられなかった。代わりに大型スーパー3社と文具業界が自主的な共生協約を締結したが、対象範囲が限定的であり実効性は大きくないとの指摘が出ている。
文具業界は、大手流通会社による文具販売制限や文具用品の付加価値税免除、伝統的な文房具店への無人販売システム導入支援などを政府に求めている。
「コストは上がったが価格を上げられない」モーニンググローリー、モナミなどが業績不振
文房具店の減少は、流通業界だけの危機ではない。かつて街の文房具店は、国内の文具製造業者が消費者に直接会える主要な販売窓口だった。しかし、文房具店が減り、ダイソーやクーパンなどの大型流通網の影響力が強まるにつれ、中小製造業者の販路も一緒に狭まっている。
韓国文具流通業協同組合の関係者は「地域の文房具店が消えるほど、国内の中小文具製造業者の販路も減る」とし、「以前は街の文房具店が国産文具を売る主要な流通網だったが、今はそのつながりが断たれ、製造業者までが苦境に立たされる悪循環が続いている」と話した。
代表的な文具メーカーの業績も低迷している。31日、金融監督院によると、モーニンググローリー（Morning Glory）の昨年度（2024年7月〜2025年6月）の売上高は前年比6.3%減の381億ウォンとなった。同時期の営業損失は前年比で57.6%増大した。
モナミ（Monami）も2023年の赤字転換後、不振が続いている。昨年の売上高は前年比1.5%減の1310億ウォンを記録し、営業損失は58億5300万ウォンで前年より54.2%増加した。
製造業者は販売先の減少だけでなく、原材料価格や為替の負担にも同時に見舞われている。ボールペンの本体やシャープペン、ファイル、ノートのコーティングなどに使われるポリプロピレン（PP）、低密度ポリエチレン（LDPE）、ポリ塩化ビニル（PVC）などのプラスチック原料価格が上昇し、製造原価が高騰した。輸入原料や輸入製品の比率が高い企業には、円安・ウォン安等の為替変動も大きな負担だ。
しかし、消費の冷え込みと超低価格製品との競争が激しいため、製品価格を十分に引き上げることは難しい。原価は上がるのに販売価格は固定されているため、収益性が悪化する構造だ。
さらに、大手流通業者が販売データを基にプライベートブランド（PB）製品を開発したり、海外から直接製品を仕入れたりすることで、既存の製造業者の立場はさらに狭まっている。流通業者が販売だけでなく、企画から製造までを主導する構造へと市場が塗り替えられているといえる。
文具業界の関係者は「ダイソーやクーパンのような大手流通業者は、販売データを基にPB製品を開発したり、直接輸入まで行っている」とし、「流通と製造が同時に行われる現在の構造では、中小製造業者が競争するのは難しいだけに、制度的な補完が必要だ」と強調した。
「こだわりの文具」からライフスタイルまで…事業多角化で生存を模索
伝統的な学用・事務用文具市場が縮小しているからといって、すべての文具消費が消えたわけではない。韓国国内でも、文具を記録や学習のための道具としてではなく、個人の好みや個性を表現するアイテムとして消費する市場が成長している。ダイアリーのデコレーション（タッキュ）、ステッカー、キャラクターグッズ、独立系文具ブランドなどがその代表だ。
アートボックスは、こうした変化をいち早く取り入れた事例だ。学用品の販売にとどまらず、自社キャラクターやデザイン文具を開発したのに続き、生活用品、ファッション雑貨、ビューティー・ホビー商品まで取り扱うライフスタイルショップへと領域を広げた。ホットトラックス（Hottracks）やテンバイテン（10x10）をはじめとするデザイン文具の流通チャンネルも、文具を機能よりもデザインや個人の好みに基づいて購入する商品へと変貌させた。
日本でも、好きなアイドルやキャラクターを応援する「推し活」文化と相まって、バインダーやファイル、カラーペンなど趣味性の高い文具が新たな需要を生んでいる。韓国のダイアリーデコレーションやキャラクターグッズの消費も、形こそ違えど同じ流れだ。文具市場が消滅しているのではなく、学校の前の文房具店で買っていた「必需品市場」と、消費者がわざわざ探して購入する「嗜好品市場」へと二極化しているといえる。
ただし、韓国の伝統的な文具製造業者がこうした変化の恩恵を十分に受けているとは言いがたい。こだわりの文具市場では、製品の機能や生産規模よりも、キャラクターやデザイン、ブランドの認知度、迅速な商品企画力が重要だからだ。既存の製造業者が強みを持つ大量生産型の学用品とは、競争のルール自体が異なる。
一部の文具メーカーは、文具市場の中で嗜好品向け商品を強化するのではなく、文具以外の領域で突破口を探している。モナミは2023年にカラーコスメのOEM（相手先ブランド名製造）事業に参入し、モーニンググローリーは衛生用品や家具へと事業領域を広げた。伝統的な文具需要の減少に対応し、生活用品企業として外延を拡張しようという戦略だ。
結局、現在の文具業界の危機は、文具そのものがもはや売れないからではなく、消費される文具の種類や販売される場所が変わったことに起因する。安い学用品はダイソーやオンライン流通網へ、デザインやキャラクターを前面に出した商品は専門セレクトショップやこだわりのブランドへと移動した。その狭間で、街の文房具店や伝統的な製造業者が新しい消費を十分に吸収できず、市場再編の衝撃をそのまま受けている状態だ。